身体的拘束最小化のための指針

1．身体拘束の最小化に関する基本的な考え方

1）身体拘束の定義

2）身体拘束等禁止の対象となる具体的な行為

1. 徘徊しないように、車いすやいす、ベッドに体幹や四肢をひも等で縛る
2. 転落しないように、ベッドに体幹や四肢をひも等で縛る
3. 自分で降りられないように、ベッドを柵（サイドレール）で囲む
4. 点滴・経管栄養等のチューブを抜かないように、四肢をひも等で縛る
5. 点滴・経管栄養等のチューブを抜かないように、または皮膚をかきむしらないように、手指の機能を制限するミトン型の手袋等をつける
6. 車いすやいすからずり落ちたり、立ち上がったりしないように、Y字型拘束帯や腰ベルト、車いす、テーブルをつける
7. 立ち上がる能力のある人の立ち上がりを妨げるようないすを使用する
8. 脱衣やおむつはずしを制限するために、介護衣（つなぎ服）を着せる
9. 他人への迷惑行為を防ぐために、ベッド等に体幹や四肢をひも等で縛る
10. 行動を落ち着かせるために、向精神薬を過剰に服用させる
11. 自分の意思で開けることのできない居室等に隔離する

3）医療行為および、転倒転落防止の安全策として身体拘束にあたらないもの

1. 整形外科疾患の治療であるギブス・シーネ固定等
2. 点滴中・輸血中・透析中のシーネ固定
3. スピードトラック牽引・直達牽引
4. 画像診断部門における撮影時の固定
5. 検査・処置・手術時の固定
6. 小児及び重症心身障がい児（者）等へのベッド全周使用等事故防止対策
7. 離床センサーマットまたはセンサーベッド
8. Ａラインのシーネ固定
9. 治療中のカテーテル管理のための固定（アンギオ・ＩＡＢＰ・大動脈バルーンパンピングなど）
10. 手術後安静解除になるまでのベッド全周柵
11. ベッド柵は本数によるものでなく、「行動を制限する行為」に該当するか否かで判断する。（「L字柵2本を開いて使用」した場合、怒られる隙間を十分につくり、患者の動作を妨げないような工夫）
12. 体動センサーをテーブル等に装着し、体動を感知する場合

2．緊急やむを得ず身体拘束等を行う場合の対応

1）緊急やむを得ない場合に該当する身体拘束の三原則

切迫性

非代替性

一時性

2）身体拘束等の方法

1. 体幹抑制
2. 四肢抑制・部分抑制（上肢・下肢）
3. ミトン
4. 車椅子Y型ベルト
5. 4点柵ベッド・サークルベッド
6. 介護衣

3）患者本人及び家族への説明と同意

1. 身体拘束等の必要性がある場合、医師は本人または家族の意思を尊重した十分なインフォームドコンセントを行い「身体拘束同意書」を用いて身体拘束等の必要性・方法・身体拘束等による不利益等を患者・家族等へ説明し同意書を得る。
2. 緊急に身体拘束等の必要性が生じた場合は電話にて説明し承諾を得る。(承諾を得る際、承諾者の氏名・続柄をカルテに記載しておく）後日、説明を行い、同意書を得る。
3. 緊急やむを得ず身体拘束を開始した後は「緊急やむを得ない場合」に該当するかどうかを、常に観察、再検討し三要件に該当しなくなったら、直ちに拘束を解除する。

4）その他の日常ケアにおける基本方針

1. 患者さん主体の行動、尊厳を尊重します。
2. 言葉や応対などで、患者さんの精神的な自由を妨げないよう努めます。
3. 患者さんの思いをくみとり、患者さんの意向に沿ったサービスを提供し、多職種協働で丁寧な対応に努めます。
4. 身体拘束を誘発する原因の特定と除去に努めます。

5）向精神病薬等薬剤使用上のルール

1. 不眠時や不穏時の薬剤指示については、医師・看護師、薬剤師と協議し、対応する。
2. 行動を落ち着かせるために向精神病薬等を使用する場合は、医師・看護師等で協議を行い、患者に不利益が生じないように使用する。
3. 鎮静目的の薬剤使用は、対応フローチャートに沿って、適正薬剤を選択し使用する。
4. 薬剤の必要性と効果を評価し、必要な深度を超えないよう適正量の薬剤使用を検討する。

3．身体拘束最小化に向けての基本方針

1. 身体拘束は廃止すべきものである。
2. 身体拘束廃止に向けて常に努力する。
3. 安易に「やむを得ない」で身体拘束を行わない。
4. 身体拘束を許容する考え方はしない。
5. 全員の強い意志でケアの本質を考える。
6. 身体拘束を行わないための創意工夫を忘れない。
7. 患者の人権を最優先にする。
8. 医療及び看護の提供に誇りと自信を持つ。
9. やむを得ない場合、患者及び家族に丁寧に説明を行って身体拘束を行う。
10. 身体拘束を実施した場合、解除する努力を怠らず、常に「身体拘束ゼロ」を目指す。

4．身体拘束最小化のための組織体制

1）身体拘束最小化チームの設置

（1）設置

（2）身体拘束最小化チームの構成員

（3）チームの役割

（4）身体拘束最小化のための職員研修

（5）記録及び周知

5．身体拘束最小化への取り組み

1）観察・記録を行う

2）患者や家族に対しての説明を行う

1. 身体拘束の内容・目的・理由・拘束時間又は時間帯・期間・改善に向けた取り組み方法を説明し、十分な理解が得られるように努める。
2. 身体拘束の同意期限を越え、なお拘束を必要とする場合は、事前に家族へ患者の状態等を説明する。
3. 身体拘束要件に該当しなくなった場合には、速やかに拘束を解除するとともに家族へ報告を行う。

3）カンファレンスを実施する

1. ①切迫性 ②非代替性 ③一時性の 三要件の全てを満たしているかどうかについて確認する。
2. 認知症ケアチームと情報共有して連携を行い、必要時、診察を依頼する。
3. 拘束による患者への心身弊害や拘束を実施しない場合のリスクについて検討し、身体拘束を行う場合の、拘束の内容、目的、理由、時間帯、期間等について検討する。
4. 早期の拘束解除に向けた取り組みのカンファレンスを実施する。